外資系企業に転職するにはどうするべき?

「外資系中小企業へ転職してみたい」「外資系企業ってどんな会社?」外資系企業に興味があるけれども、特徴や転職の仕方が分からないと悩んではいませんか?外資系企業に対して憧れを持つ人は多いもの。しかし具体的なことが分からなければ、話は先に進みません。そこでこの記事では外資系企業に興味を覚えている方の参考になるよう、外資系企業の種類や特徴、転職する際の注意点などについてご紹介します。

外資系企業とは

外資系企業とはその呼び方の通り、外国の資本が入った企業のことです。一口に外資系企業とはいっても、そこには3つのタイプが存在します。1つめは、海外の企業の子会社として日本法人を設立したもの。この場合、海外の企業のやり方で仕事を進めることも多く、本社とやりとりをする際には基本的に英語が必要となります。2つめは、海外資本と日系企業の共同出資による会社です。出資額の割合は様々で、出資額の多い方が経営のイニシアティブを握るケースがほとんどです。またこの場合、年月を経るうちに100%どちらかの子会社になることもあります。

3つめは、日系企業が外資系企業に買収されたことにより、外資系の企業となった場合です。もともとは日系企業なのですが、外資系に変わるため会社のルールが外国寄りに変化することもしばしば。そのため社内で、英語が必要になる場合があります。とはいえ日系企業の頃と変わらない場合もあり、会社によって違うというのが実情です。

中小企業とは

企業は大企業と中小企業の2つに分けることが可能です。ではこの2つは、どういった点で分けられるのでしょうか。その答えは中小企業基本法にあります。会社の規模がこの法律で示されている中小企業の定義内に収まる場合、中小企業と目されます。中小企業の定義とは具体的には、資本金が3億円を超えず、なおかつ常時雇用している従業員の数が300人を超えない企業のこと。このどちらかの基準を超える企業は大企業に分類されます。

ただし全ての業種に、この定義があてはまるわけではないので注意が必要です。卸売業とサービス業、小売業では中小企業の定義が異なります。卸売業の場合は資本金が1億円を超えず、なおかつ従業員の数が100人を超えない会社というのが中小企業の定義です。また、サービス業の場合は資本金が5000万円を超えず、なおかつ従業員が100人を超えていない会社が中小企業とされています。小売業の場合は資本金が5000万人を超えず、なおかつ従業員が50人を超えていない会社が中小企業となります。

外資系中小企業の特徴

日系の中小企業と外資系の中小企業は、それぞれ違う特徴を有しています。では外資系中小企業には、どのような特徴が見られるのでしょうか。

  • 個人主義である

外資系企業の大きな特徴の1つに、個人主義であるという点が挙げられます。日系企業はチームや会社の和を尊びますが、外資系企業は違います。外資系企業では、社員の役割が明確に決められている場合がほとんど。その役割を全うするのが社員の義務であり、評価の対象です。会社はあくまで仕事をする場であって、仕事が片付いたのならあとは自由だというのが外資系企業のスタンスです。与えられた仕事が終わっているのなら、残業をすることはありません。実力主義のため、残業が多い場合は仕事ができない社員だと判断される可能性が生じます。

  • ブラックな要素が少ない

外資系企業では、残業や有休などの面で好待遇である例が多く見られます。日系企業の場合、残業が多い社員は頑張っていると評価をされることもありますが、外資系企業は異なります。外資系企業では、就業時間内に終わる量の仕事を分配するのが基本です。そのため残業が多い社員は、仕事ができないとみなされ評価が下がることも。つまり外資系企業では、残業自体が好まれていないのです。また外資系企業は、実力主義の世界です。仕事さえこなしていれば出社時間を問わないため、フレックスタイム制度などを導入している企業が多くなっています。仕事を自分の生活スタイルに合わせてコントロールできるのも、外資系企業の特徴です。

日系企業との扱いの差が明確に違うものに、有給の取得があります。有給を取れないこともある日系の企業とは異なり、外資系企業では有給を取得しやすくなっています。外資系企業では有給は社員の権利であると理解されているからです。仕事や役割を果たしていれば有給を取りやすく、取得率も高くなっています。

  • 教育制度が充実していない

外資系企業では、入社してくる社員に即戦力を求めることが多く見られます。そのため入社後の社員の教育や、研修制度はあまり充実していません。中には教育制度が存在する外資系企業もありますが、その場合でも会社の労力やコストをさほどかけないのが普通です。仕事を通じて社員の教育を行うという、OJTなどといった研修制度はそれほどなく、研修期間が終わるとすぐに責任のあるポジションが用意されていることも少なくありません。会社に入る前に、ある程度の知識と経験を有しているのが当然だというのが、外資系企業の特徴的な考え方です。

外資系企業に転職するためには

外資系企業に転職を希望する場合、注意を要する点がいくつかあります。そのポイントを踏まえていないと、転職が難しくなってしまうこともあります。この段落では、代表的なものについて説明していきます。

自分に実力があることを証明する必要がある

多くの外資系企業が求める人材とは、ずばり即戦力です。実力主義なので、自分に実力があるということを証明する必要があります。自分が入社すると会社にどれだけのメリットがあるのか、明確に伝えるのが大事です。その際に大きなアピールポイントとなるのは、仕事の成果や知識、経験やスキルです。かつて担っていた役職や勤続年数、年齢などは重要視されません。自分の能力を示すことができるものを用意し、しっかりとアピールするのが賢明です。

英語面接の対策をする必要がある

外資系企業の中には、仕事をする上で英語の能力が欠かせないという企業もあります。そういった企業では、プレゼンテーションや面接が英語で行われていることが多いです。中にはTOEICなどの英語能力テストの点数を、採用の基準の1つとしている企業も存在します。英語の能力は高いに越したことはありません。英語面接の可能性を考えて対策をしておくことも大切です。

外資系企業への転職を考えてみてはどうですか?

今回の記事により、外資系企業や外資中小企業についての理解が深まったでしょうか。仕事をしていく上で、会社との相性はゆるがせにできないポイントです。自分の信条やライフスタイルに合わない会社では、成果を上げるのが困難なこともあります。日系企業よりも外資系企業の方が、能力を発揮できそうだという人も多いのではないでしょうか。外資系企業の特徴に合っていると考えられるのならば、転職を模索してみましょう。

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