SAPの提供するMESの特徴とは

最近はコロナの状況の中、皆様は体調など崩されていませんか。自分もそうですが、つい日々の忙しさに流されてしまい、体調崩して病院へ行き、後悔するということを繰り返しています。

「何か問題が起こってからでは遅い」という点では、製造の現場管理も同じだと思います。問題が発生しないように、製造プロセスの異常を定量的に判断するためのプロセスを標準化し、問題が起きそうな予兆が出たら迅速にそれを察知できる管理基盤をもつことが求められます。

そこで今回は、SAPがご提供するManufacturing Execution System:製造実行システム(以下、MES)であるSAP Manufacturing Execution(以下、SAP ME)の概要と特徴についてご紹介していきたいと思います。

SAP MEとは

SAP MEは、製造現場における製造プロセス全体のコントロールや分析、レポートをリアルタイムで実行することが可能です。 現場の生産オペレーションごとの製造実績や品質情報を管理し、現場改善に向けた基盤を構築できます。既存のMESがもっている機能と同等の機能をもっております。

ここではSAP が提供するMESの特徴について3つご紹介します。

SAP MEの特徴①:基幹業務システムと現場統合システムの統合トレーサビリティ

ここ最近、組立製造業界を中心に、不具合が出るとすぐその原因を特定し、対策を打てるようなトレーサビリティを確保できるシステム基盤が求められております。主に国内業務が中心であれば、現場との物理的な距離が近いため、不具合があればすぐに現場で確認したり、現場で紙を用いて管理している実績報告書を紐解いて、原因究明と影響の特定を行えていたケースもあったかと思います。

ところが市場にあわせて工場もグローバル展開していく中、紙によるトレーサビリティでは迅速な不具合対処という点で限界にきています。今後グローバルでビジネス展開していく上では、現場と業務システムが密に連携し、現場で発生した不具合の原因を即座に見極め、影響に対する正しい把握と対策を打てることが重要な要素になってきています。

このように、SAP MEは現場の実績を正確に管理することで、現場で発生した不具合の迅速な原因特定をサポートします。さらには、基幹システムであるSAP ERPと密に連携することで、製造現場業務以外との情報と連携したトレーサビリティが行えるため、どのお客様に納品したものに影響があるかなどを正しく把握し、対処することが可能です。

SAP MEの特徴②:パラメータ設定による柔軟で現場にあった基盤を構築

従来のMESは、お客様の要件にあわせて追加開発前提で構築しているケースが多いです。導入当初は業務に適合したシステム管理が行えますが、後に業務プロセスなどが変わると、その都度コストをかけて情報システムをカスタマイズしないと、業務とシステムとのズレは解消できませんでした。

SAP MEでシステム構築すると、SAPが40年以上の経験をもとに提供している、業務のベストプラクティスをお客様の要件に応じて組み合わせることができる「パラメータ設定」を行うことで構築できます。同設定は業務部門の方自ら行うことができるので、外部のシステム会社にお金を払うことなく、現場の方主体で現場の業務に沿ったシステム管理基盤を維持できます。

SAP MEの特徴③:システム費用がお得かつ情報システム部に優しい仕組み

業務管理側が、計画や在庫、品質、原価を把握し調整するために進捗をとらえる粒度と、現場側が製造活動を遂行する上で作業を管理する粒度は異なります。今までSAPがERPしか提供してこなかった時代は、ERPの指図を用いて現場の工程管理をするか、別の現場管理パッケージと組み合わせることで業務管理と現場の管理要件を満たしていたケースが多いかと思います。しかし前者のケースだと現場の要件を満たすための膨大な開発が発生し、一方で後者のケースでは複数のシステム活用という点で運用コストが増えるリスクがありました。

MESまで含めてSAPが提供することで、現場管理に求められる粒度にあった情報を管理できる基盤をもち、かつ同一のシステム内で実現できます。開発から運用保守まで統一されらたシステムの運用は、複数のシステムや開発前提で構築するケースよりもシステム費用がお得です。単一の工場で管理する業務・現場システムであれば良いのですが、もし今後グローバルで現場の品質や製造進捗を管理し、業務と現場システムを統合管理しながらシステム運用するとなると、それにかかる作業と費用を想像してみてください。拠点が増えるほどかかる工数とコストは膨大になるでしょう。

今回は費用の話について触れましたが、SAP MEでは各拠点がどのような設定を行っているかを集中管理できます。さらに各拠点では、現場の要件を満たす管理基盤を構築できます。また統括する情報システム側では、全社で収集したい情報が正しく把握できるシステム環境が維持できているかを監視できます。

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