【SAP】勘定コードとは？勘定グループ/税コードまで3分で解説

本ページでは、 FIモジュールにおける超・重要知識：勘定コードマスタについて解説します。

本ページ前半では、主にSAPを初めて利用する方向けに勘定コードマスタの基礎的な内容を解説。後半に行くにつれて、SAPの導入/運用・保守に関わる人向けになっていきます。本ページで解説している内容

ページ前半

勘定コードマスタとは何か？
勘定コードマスタの登録・更新方法（トランザクションコード：FS00）
勘定コードマスタの設定方法（一般/会社コード別）
勘定グループ/税カテゴリ/項目ステータスなどの用語について

SAPの会計モジュール（FI）を業務で利用する方や、SAPの導入/運用・保守に関わる方であれば絶対に知っておきたい重要知識ばかりですので、是非最後までご覧ください目次

勘定コードとは？

勘定コードとは、 総勘定元帳（BS：貸借対照表勘定およびPL：損益計算書勘定）に使用される全ての勘定科目をコード化したものです。

勘定科目とは「光熱費」とか「銀行預金」とか、お金の種類を表すものです。会計業務で取引の内容を記録する際に（記帳する際に）必ず利用されます。

勘定コードを利用せずに仕訳を計上することはできません。勘定コードを選ばなくても仕訳を計上できる、というシステムは、実は裏で自動的にシステムが勘定コードを導出できる機能が開発されているはずです。

したがって基本的には、伝票入力画面で「光熱費」を入力しようとしたら、ユーザは光熱費に対応する「勘定コード」を入力する必要があります。

勘定コード表

その会社で利用する勘定コードを１つにまとめたものを勘定コード表と呼びます。

この勘定コード表には、最低限法的なレポート要件と標準的な会計慣例を満たすだけの勘定コードが登録されている必要があります。後述しますが、どの会社がどの勘定コード表を使うのか？という設定をすることで、会社ごとに使える勘定コードの一覧を整理することができます。

ちなみに、どの会社がどの勘定コード表を使うのか？という設定は、会社コードの設定画面から行います。

【SAP】勘定コード登録手順

早速、SAP上での登録手順を解説していきます。登録手順を見ていきながら、勘定コードの役割について理解を深めていきましょう。

前提：SAPにおけるマスタデータ管理の特徴

SAPでは、マスタデータを各組織レベルで定義・管理できるという利点：メリットがあります。

グループ企業全体で共通する設定をしつつ、各個別の会社ごとに個別の設定を行うということが可能なのです。

勘定コードも同様に、設定内容を２つのレベルで管理することができます。

1つが、勘定コード表レベル。もう1つが、会社コードレベルです。

勘定コードを利用する全ての会社で共通となるものを勘定コード表レベルで。会社コードごとに細かく設定を変えたいところを会社コードレベルで管理できるのです。

（今は用語だけ覚えてください。設定手順を見ていけば「なるほど！」と思えるようになります。）

勘定コード表を統一しておけば、連結会計が可能となりますが、それだけでは会社コードごとの細かな管理要求を満たせません。そこで、会社コードレベルでの管理も行えるような仕組みを採用しています。

大まかな仕組みを理解した上で、実際の登録画面を見ながら詳細を把握していきましょう。

トランザクションコード：FS00

トランザクションコード：FS00を押下すると勘定コードマスタの登録画面に遷移します。

※トランザクションコードについての詳細はこちらから

一般設定（勘定コード表レベルでの設定）

画面はシステムの設定によって異なります。業務として利用しない項目であれば、そもそも表示しないようにできるのもSAPの利点であり、複雑な点です。

コード値とテキスト

勘定コード表レベル（システム利用者全員に共通する項目）では、はじめに「コード値」と「科目名」を設定します。

例えば「10000000」というコード値に対して名称：売掛金、というようなごく一般的な設定です。基本的に、このコード値とテキストをその場で決めていくことはほとんどありません。経理部/財務部がSAP導入時に一覧でコード体系を決めているはずです。

コード値は「20文字の短いバージョン」「50文字の長いバージョン」の2つを指定します。同じ名称で登録してもOKです。SAP標準で、「20文字の短いバージョン」を表示する場合、「50文字の長いバージョン」を表示する場合があり、ここの設定が生きてきます。

B/S勘定かP/L勘定か

その勘定科目が、B/S勘定かP/L勘定なのかという設定も勘定コード表レベルで管理しています。

BS勘定とは、貸借対照表勘定のこと・PL勘定は損益計算書勘定のことです。

勘定グループの指定

勘定グループとは、各勘定コードを利用される業務ごとに分類したものです。

例）財務諸表の分類をキーに勘定グループが設定されている場合

資産
- 流動資産　　11
- 固定資産　　12
- 繰延資産　　13
負債
- 流動負債　　21
- 固定負債　　22
純資産
収益
- 営業収益　　31
- 営業外収益　32
- 特別利益　　33
費用
- 営業費用　　41
- 営業費用　　42
- 特別損失　　43

勘定グループは、トランザクションコード：FS00（勘定コードマスタ登録）画面とは別の画面から事前に設定されています。

あくまでも、勘定コードがどの勘定グループに属するのかを設定するのがこの項目です。

ちなみに、勘定グループで制御しているのは、画面の入力項目と伝票番号範囲だけです。

会社コードごとの設定

勘定コード表レベルの設定はグループ企業全体に共通する内容がメインでした。

ここからは、会社コードごとのレベルで設定を行います。会社コードレベルの設定が、いよいよ業務内容に密接に関わってくる内容となってきます。

項目ステータスグループ

伝票入力画面を使用する際の画面レイアウト(項目を必須/任意/非表示を制御)を決定します。勘定グループの設定でも大枠のレイアウトが決まりますが、会社コードごとによっても個別に設定可能です。

例えば、「会社コード1000では参照伝票番号の入力を必須にする」「一方で、会社コード2000では任意入力にする」などの設定です。

この項目ステータスグループは、それ自体を事前に設定しておき、この項目では「どの項目ステータスグループに割り当てるか」ということを定義します。

勘定通貨

その名の通り、勘定コードで用いることができる通貨を設定します。

会社コードの設定で指定した「通貨」と同じ通貨（国内通貨と呼びます）を選択した場合、ちょっと意味不明ですが「全ての通貨で転記できる」ようになります。つまり、会社コードの通貨を「JPY」としていた場合、勘定通貨も「JPY」とすれば、USDでもJPYでも転記することができます。

全ての通貨で転記できますが、集計する際には国内通貨に変換される、という処理がされるようになります。これが、国内通貨の意味です。逆に、外貨（会社コード通貨と異なる通貨）を設定した場合はその名の通り、「その外貨でしか転記できません」。

集計する際の金額は、為替変換されずそのまま外貨の値となり、外貨だけで表示されます。

ここでわざわざ外貨を選択する目的が分からないので、基本的には会社コードで設定した通貨と同じ通貨を設定するのが無難です。

税カテゴリ

勘定で使用可能な税コードを設定します。基本的な設定方法は以下の４通りです。

税コード直接指定	指定した税コードのみで転記可能
+	仮受消費税のみ許可(売上税、即ち収益勘定に割当)
–	仮払消費税のみ許可(購入税、即ち費用勘定に割当)
*	全ての税タイプを許可 (all tax types allowed)
<	仮払消費税勘定
>	仮受消費税勘定

スクロールできます

税コードも、この画面ではなく別の画面で事前に定義しておく必要があります。事前の定義をしていない場合、チェックがかかり登録ができません。

税コードなし転記可

この項目をチェックしておくと、伝票の明細に税コードが割り当てられていなくても転記することができるようになります。

ただし、積極的にこのチェックをする必要性は無いように思います。ここにチェックをするのであれば、税カテゴリの項目をブランクにしておくように制御したほうが転記ミスがなくなるはずです。

統制勘定

統制勘定を設定します。ここで定義した勘定で総勘定元帳に転記されます。

で、統制勘定って何か？みたいな質問には、下記ページで解説していますが、簡単に言うと「補助元帳に転記される際に自動的に総勘定元帳に転記される勘定のこと」です。

明細照会

このフラグが立っていないと、FBL3N等のトランザクションで勘定コードの明細照会ができません。(FB10N等で確認可能な”残高”のみ更新される。)

この項目でフラグを立てないメリットはない（見いだせていない）ので、社員にすら見せることができない勘定コード出ない限りはフラグをオンで設定しておきます。

明細消込管理

明細を消込管理するかどうかを設定します。

まとめ

・マスタデータとは「生徒名簿」のようによく参照されるが更新はめったにされないデータのことをいう

・勘定コードマスタは、会計業務で利用する勘定科目を網羅したマスタである

・勘定コードマスタは、システム全体での共通項目と会社コード別で管理できる項目をもつ

【発展】財務諸表バージョン

勘定コードマスタの更新・追加を行うと同時に多くの現場では財務諸表バージョンの更新が必要となります（必ずしもそうではありませんが）。以下のページでは、財務諸表バージョンの更新について解説していますので、合わせてご覧ください。

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